気候変動による世界の自然保護区への脅威-気候変動枠組み条約COP13で科学者たちによる研究結果発表
 
 
(12月10日 デンパサール)- 気候変動は世界中の国立公園、森林保護区などの自然保護区に影響を与え、かつてないほどに自然環境が劇的に変わる地域もあるという研究報告を第13回気候変動枠組み条約締約国会議で、科学者たちが発表した。

ウィスコンシン大学、メリーランド大学、環境NGOコンサベーション・インターナショナル(CI)の科学者たちの研究により、世界中で現在保護されている地域の半分以上の面積は、気候変動の影響を大きく受け、2100年までに現在の気候条件を失うか、あるいは、20世紀にはなかったような状況の変化に直面する可能性が極めて高いことがわかった。

「いままでは、自然保護区として保護されていれば、そこに生息する動植物は守られると思われていた。しかし、それは、希望的観測に過ぎなかった」と研究報告書の主著者のCI熱帯生態系調査(TEAM)ネットワーク部長、サンディ・アンデルマン博士は述べている。

90パーセントあるいはそれ以上の自然保護区で気候条件を喪失あるいはまったく新しい気候に変化すると考えられる国は、ウガンダ、エクアドル、エチオピア、ガイアナ、ガーナ、キューバ、コロンビア、コートジボアール、スーダン、スリランカ、スワジランド、トーゴ、ニジェール、ブータン、ブルキナファソ、ブルンジ、ベナン、ベネズエラ、ボリビア、メキシコ、ルワンダ、である

もっとも深刻に気候変動の影響を受ける国に住む何千万もの人々にとって、飲料水、食糧、そのほかの自然の恵みを得るために自然保護区の健全な環境を維持し、生物多様性を守ることは極めて重要である。しかし、気候変動は、変化に適応できない生物種の絶滅を増加させ、エコシステムに大きな変化をもたらす。

「解決策を導くため、われわれは、気候変動がいかに地球上に変化をもたらすのかについて早急に理解を深める必要がある。広範囲での長期的な傾向に関するしっかりしたデータを集める必要がある」と、アンデルマン博士は述べている。

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